私は年金を70歳から受け取ることにしました｜50代女性のリアルな選択
50代になってから、「年金をいつから受け取るか」を真剣に考えるようになりました。
多くの人は65歳から受給すると思いますが、私は70歳から受け取るという選択をしました。
不安もありましたが、数字で見てみると、この方がずっと安心できたからです。
この記事では、私が70歳受給（繰り下げ受給）を選んだ理由を、制度の仕組みや注意点と一緒にお話しします。
✅ 繰り下げ受給でいくら増えるのか
✅ 何歳まで生きれば「得」になるのか（損益分岐点）
✅ 繰り下げの注意点・デメリット
✅ 70歳までの生活費をどう準備するか
年金は「いつから受け取るか」で大きく変わる
公的年金は65歳が基準ですが、受給開始は60歳から75歳の間で選べます。
遅らせる（繰り下げる）と1か月ごとに0.7%増額。
逆に早める（繰り上げる）と1か月ごとに0.4%減額されます。
| 受給開始年齢 | 増減率 | 月15万円の場合 |
|---|---|---|
| 60歳（繰り上げ） | −24% | 約11.4万円 |
| 65歳（基準） | ±0% | 15万円 |
| 70歳（繰り下げ） | ＋42% | 約21.3万円 |
| 75歳（繰り下げ） | ＋84% | 約27.6万円 |
同じ年金でも「いつから受け取るか」だけで、月々の金額がこれだけ変わるのです。
70歳まで待てば42%増。一生涯、この増額された金額を受け取れます。
何歳まで生きれば「得」になる？損益分岐点の目安
「でも、遅らせている間はもらえないんでしょ？」
そう思いますよね。そこで気になるのが損益分岐点です。
70歳受給と65歳受給を比べると、受け取り総額が逆転するのはおおよそ82歳前後です。
日本人女性の平均寿命は約87歳。
さらに50代まで元気に過ごしてきた女性なら、90歳以上まで生きる可能性も十分あります。
つまり「長生きするほど、繰り下げが有利」。
長生きを「リスク」ではなく「前提」として備えるのが、繰り下げ受給という選択です。
なぜ私は65歳受給を選ばなかったのか
最初は、私も「65歳からでいいかな」と思っていました。
でも、年金の試算をしてみると、老後後半の生活が少し不安に感じられました。
80代、90代になったとき、働いて収入を増やすことはできません。
頼れるのは年金と、それまでの蓄えだけ。
長生きすればするほど、月々の年金額が多いほうが安心です。
そこで私は、「少し待ってでも、一生続く安定した年金を増やす」という選択をしました。
70歳からの年金が増えれば、高齢になってからの医療費や介護費の不安も減ります。
老後の後半こそ、お金の心配を少なくしたい。それが一番の理由です。
70歳までの生活費はどうする？私の準備
70歳まで年金をもらわないとなると、その間の生活費が気になりますよね。
私は、次の3つを組み合わせる計画を立てています。
① できるだけ長く働く（無理のない範囲で収入を確保）
② NISAや企業型DCで育ててきた資産を少しずつ取り崩す
③ 固定費の見直しで、そもそも必要な生活費を下げておく
「年金だけ」に頼らず自分でも準備しておくことで、気持ちにずいぶん余裕が生まれました。
繰り下げ受給の注意点（デメリットも正直に）
良いことばかりではないので、注意点もお伝えします。
① 早く亡くなると総額では少なくなる
損益分岐点（82歳前後）より早く亡くなった場合、受け取り総額は65歳受給より少なくなります。
健康状態に不安がある方は、無理に繰り下げる必要はありません。
② 年金が増えると税金・社会保険料も増える
年金額が増えると、所得税・住民税や健康保険料の負担も増えます。
「42%増えたら手取りも42%増える」わけではない点は知っておきましょう。
③ 途中で考えが変わっても大丈夫
実は、繰り下げは「70歳から」と事前に申請するのではなく、受給請求を遅らせるだけ。
途中でお金が必要になれば、その時点から受給を始めることもできます。
だから「とりあえず65歳ではもらわず、様子を見る」という柔軟な使い方もできるんです。
まとめ｜「いつからもらうか」は50代で考えておく価値がある
✅ 年金は60〜75歳の間で受給開始を選べ、70歳なら42%増額
✅ 損益分岐点は82歳前後。長生きするほど繰り下げが有利
✅ 税金や健康状態など、注意点も踏まえて判断する
✅ 繰り下げは後から変更できるので、まずは「待てる家計」づくりを
年金は「いくらもらえるか」だけでなく、「いつからもらうか」がとても大切です。
50代の今だからこそ、自分に合った受給タイミングを考えることが、将来の安心につながります。
ねんきん定期便やねんきんネットで、まずはご自身の見込み額を確認してみてくださいね。
※年金制度の内容は今後変わる可能性があります。最新の情報は日本年金機構の公式サイトでご確認ください。
